東海地震の予知について気象庁は18日、新しい知見を踏まえた予知手法の点検が必要として、地震予知や都市防災、津波などの研究者による勉強会(座長、山岡耕春名古屋大大学院教授)の初会合を開いた。
今後1年程度かけて予知手法に改善すべき点がないか意見交換し、東海地震予知を担当する地震防災対策強化地域判定会に報告する。
同庁が「前兆滑り(プレスリップ)」検知で東海地震を予知する手法を1998年に取り入れてから10年以上が経過。前兆滑りは地震直前、陸側のプレート(岩板)とフィリピン海プレート境界の強く固着している領域(固着域)の一部がはがれ緩やかに動く現象で、同庁はひずみ計でとらえ予知につなげる方針。
一方、近年の観測技術向上で、98年当時は検知不能だった地殻変動などもとらえられるようになった。2000〜05年ごろ、想定震源域付近でプレート境界が長期間にわたりゆっくり滑る現象「スロースリップ」を衛星利用測位システム(GPS)で観測。「東海地震を促進する方向に働く」との見方もある。
この日は気象庁側から、海外の地震でも前兆滑りとみられる現象が観測されていることの報告があった。今後、地震発生のシミュレーションやスロースリップなどを議題とする予定。(共同通信)
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