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水産白書・魚好きの子ども増やしたい2007年5月23日 
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 日本の食卓で魚離れが進んでいることが22日閣議決定された2006年度水産白書であらためて浮き彫りにされた。家庭での魚類の購入量は、近く肉類に追い越される見通しだという。
 魚に含まれる脂肪酸は脳の活性化を促すといわれ、肉が好きで魚と野菜をあまり食べない人はアルツハイマー病になりやすいという疫学調査もある。
 生活習慣病を予防するためにも、肉食に偏ることなく、魚もよく食べ、健康的な食生活を心掛けたい。
 総務省の資料によると、国民1人当たりの魚類の年間購入量は1965年に約16キロだったのが、徐々に減少し05年には13キロ弱になった。
 これに対し肉の購入量は65年の約6キロから急激に増えて05年は13キロ弱と魚に肉薄している。
 マグロやカツオの需要が堅調であるのに対し、調理や後片付けに手間のかかるイワシなどの減少が目立っている。
 大日本水産会の調査によると、魚料理より肉料理が多い理由としては「家族が魚介類を好まない」「肉より割高」「調理が面倒」などが上位を占める。特に子どもが魚を嫌がる傾向が強いという。
 30代の主婦の7割は魚をおろさず、1割は焼き魚を作らないという農林漁業金融公庫の調査結果も白書は紹介している。
 魚離れは食生活の欧米化が進んだ結果だが、欧米や中国などでは逆に、健康志向から魚の需要が増している。
 魚介類に含まれるドコサヘキサエン酸(DHA)は脳や神経組織の機能維持など、エイコサペンタエン酸(EPA)は血栓予防などの効果があるといわれる。
 日本人の動物性タンパク質摂取量の約4割は水産物だ。日本が世界一の長寿国を維持している理由として、白書は「魚食文化が長寿実現の一翼を担っていると言っても過言ではない」と強調している。
 沖縄は全国に比べ魚の摂取量が少ないことが分かっている。
 おっくうがらず家庭で魚介類を調理し、魚好きの子どもを増やしたいものだ。


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