大城 誠二 
沖縄振興開発金融公庫（川上好久理事長）は２５日、リーマンショック直前の２００７年度と１６年度を比較した県内主要ホテル（同一ホテル３２軒）の稼働状況を発表した。客室稼働率はシティーホテル、リゾートホテル、宿泊特化型ホテルともに０７年度を上回った。客室単価はリーマンショック直前と同等の水準に戻ってきた。
客室稼働率はシティーが０７年度比１０ポイントプラスの８１・４％、リゾートが同３・９ポイントプラスの８１・４％、宿泊特化型が同２０・５ポイントプラスの７９・５％となった。リーマンショックや東日本大震災の影響で低迷した時期もあったが、近年は入域観光客の増加に伴って高い稼働率を維持している。
客室単価はシティーが０７年度比１・０％減の１万３４４４円、リゾートが同１・５％減の２万２８４１円となった。一方で宿泊特化型は、外国人観光客による利用増加などを受け同４・０％増の７０９８円とリーマンショック直前を上回った。同公庫は「客室単価は、ようやくリーマンショック直前の水準に戻ってきた段階だ」と分析した。
１ホテル当たりの平均売上高はシティーが０７年度比２・７％減の２１億６７００万円、リゾートが同０・４％減の３４億７３００万円だった。宿泊特化型は、宿泊収入の増加で同４６・７％増の３億２２００万円となった。
