経済

イタリア野菜を県内で栽培 沖縄協同青果、来月から販売

県内での栽培、出荷を目指し試験栽培中のイタリア野菜の一部=7日、那覇市の奥武山公園

 沖縄協同青果(浦添市、名嘉重則社長)は、イタリア料理などに使用される「イタリア野菜」の県内栽培に挑んでいる。2014年に農家と連携して始まったこの取り組みは、ことし初出荷を迎え「おきなわ花と食のフェスティバル」で展示、試食会を実施。3月から県内の一部量販店での販売も始まる。同社は「19年には、県外出荷まで持っていけるように目指したい」と意気込む。

 きっかけは、協同青果社内の人材研修で埼玉県や山形県を視察した時だった。食の安全への関心が高まり、輸入に頼っている西洋野菜を国内で生産できないかとの声が相次いでいるという。県外では既に西洋野菜の栽培に取り組んでいる。
 冬春期(12~3月ごろ)は寒さが厳しく県外で栽培できない。そこで沖縄の温暖な気候を生かし、冬春期を狙ってイタリア野菜の出荷を計画した。埼玉県の業者から種苗を調達し、栽培方法などを指導してもらった。
 現在、3農家の協力を得てズッキーニや「黒キャベツ」と呼ばれるカーボロネロ、葉野菜のルッコラなど15品目を試験栽培している。沖縄協同青果の担当者は「沖縄の環境に適した栽培方法を模索中。まだ手探りの段階」と指摘する。しかし「安定供給、安定品質が達成できれば、県外の量販店や卸業者からも引き合いは強い」と見込んでいる。
 3月には、棒状のカリフラワー「スティックカリフローレ」を県内の一部量販店や東京都の市場に出荷する。同社は「品目によっては、県内の他の野菜より2~4倍の収入が得られるため、営利品目としての可能性を秘めている」と期待する。
(上江洲真梨子)



琉球新報