物価高にあえて値下げ／外食・スーパー　競争過熱で疲弊も

　原材料費や燃料費高騰の影響による物価高が長引く中で、あえて値下げに踏み切る飲食店やスーパーマーケットが増えている。物価高で強まる消費者の節約志向に対応し集客を図りたい考えだが、専門家は値下げ競争が過熱化すれば企業が消耗戦に陥り、業界全体が疲弊する可能性もあると指摘する。
　外食大手すかいらーくホールディングス（ＨＤ）は、１１月からファミリーレストラン「ガスト」で全体の１６％に当たる３０品目を３０～２００円値下げした。「たっぷりマヨコーンピザ」は７００円から５００円と約３割引き下げた。人気メニュー「チーズＩＮハンバーグ」は８００円から７５０円に改めた。
　和食チェーン「なか卯」は４月、主力の「親子丼」を４０円値下げした。運営するゼンショーＨＤの丹羽清彦執行役員は「いろいろと実験して、安心して食べてもらえる価格設定をしている」と自信を見せた。
　イオンは９月と１２月に約１万店舗でプライベートブランド（ＰＢ）「トップバリュ」シリーズの計６０品目の価格を２～２６％相次いで引き下げた。サラダ油やホットケーキミックスなど、原材料の高騰で値上がりが目立っていた食品も対象にした。イオンは「実質的な値下げ」による消費者からの支持拡大も狙う。１１月に期間限定でＰＢの３１品目の増量を発表。「カスタードクリームパン」は５個入りを６個入りとして価格は１３８円に据え置いた。担当者は「一部の原材料価格が安定してきたことに加え、物流を工夫した」と説明し、購買頻度の高い生活必需品を選んでいると強調した。
　浜銀総合研究所の佐橋官主任研究員は「節約志向で家計の支出が絞られ、値下げによる集客にかじを切る企業が現れてきた」と分析。「各種コストが上昇する中で企業は効率化を進めることが不可欠だ。値下げだけでは体力勝負の消耗戦に陥るリスクがある」と指摘した。