米ブルームバーグ通信は16日、ソフトバンクグループ(SBG)の孫正義会長兼社長が人工知能(AI)向け半導体を供給する新会社の設立を検討していると報じた。SBGや中東の投資家から合計で最大1千億ドル(約15兆円)を投じる計画があるとしている。
利用者の指示に基づいて文章や画像、音声を生成する「生成AI」のブームを背景に、半導体製品のさらなる利用拡大が見込まれている。今回の大型投資計画は、この分野で先行する米大手エヌビディアに対抗する狙いもあるとみられる。
ブルームバーグは関係者の話として、SBGが300億ドル、中東から700億ドルをそれぞれ拠出する構想があるとしている。
SBGは、傘下に持つ英半導体設計大手アームの上場や株価上昇に伴い、手元資金に余力があるとされる。新会社はアームの事業を補完する形になるとみられている。
SBGを巡っては、対話型AI「チャットGPT」を開発した米新興企業オープンAIへの出資を検討しているとも報じられていた。
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孫氏、半導体新会社検討 米報道 最大15兆円規模
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琉球新報朝刊
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