孫氏、半導体新会社検討　米報道　最大１５兆円規模

　米ブルームバーグ通信は１６日、ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）の孫正義会長兼社長が人工知能（ＡＩ）向け半導体を供給する新会社の設立を検討していると報じた。ＳＢＧや中東の投資家から合計で最大１千億ドル（約１５兆円）を投じる計画があるとしている。
　利用者の指示に基づいて文章や画像、音声を生成する「生成ＡＩ」のブームを背景に、半導体製品のさらなる利用拡大が見込まれている。今回の大型投資計画は、この分野で先行する米大手エヌビディアに対抗する狙いもあるとみられる。
　ブルームバーグは関係者の話として、ＳＢＧが３００億ドル、中東から７００億ドルをそれぞれ拠出する構想があるとしている。
　ＳＢＧは、傘下に持つ英半導体設計大手アームの上場や株価上昇に伴い、手元資金に余力があるとされる。新会社はアームの事業を補完する形になるとみられている。
　ＳＢＧを巡っては、対話型ＡＩ「チャットＧＰＴ」を開発した米新興企業オープンＡＩへの出資を検討しているとも報じられていた。