東証急落、８６８円安　円高、米国株下落受け

　週明け１１日の東京株式市場は、ほぼ全面安の展開となった。日経平均株価（２２５種）は急落し、前週末比８６８円４５銭安の３万８８２０円４９銭で取引を終えた。２月２１日以来の安値で、下げ幅は２０２１年６月以来、約２年９カ月ぶりの大きさだった。外国為替相場の円高ドル安進行を背景に、輸出関連株を中心として売り注文が拡大。取引時間中には一時１２００円近く下げた。
　前週末８日の米国市場で主要株価指数がそろって下落し、半導体株の値下がりが目立ったのを受け、１１日の東京市場でも半導体関連銘柄に売りが広がった。年明けから平均株価の上昇をけん引してきた東京エレクトロンやアドバンテストなどが大幅安となり、全体を押し下げた。
　平均株価は２月２２日にバブル経済期以来、約３４年ぶりに史上最高値を更新した。その後も上昇基調が続き、３月に入って４万円を上回った。年明けから前週末８日までの上げ幅は６２００円を超え、過熱相場への警戒感が高まっていた。
　外国為替市場では、日銀が３月の金融政策決定会合で政策の正常化に動くとの観測から一時１ドル＝１４６円台の円高水準を付けた。株式市場では自動車など輸出企業の業績が縮小するとの見方が強まった。長期金利の上昇も投資家心理を冷やした。
　東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は５９・９７ポイント安の２６６６・８３。出来高約２０億２８００万株だった。