日産・ホンダ　協業検討　部品共用　ＥＶ海外勢に対抗

　日産自動車が、ホンダと電気自動車（ＥＶ）など電動車の分野で協業を検討していることが１４日分かった。先行する米国や中国のメーカーに対抗するため、ＥＶの基幹部品の共通化や部品の共同調達などでコストを下げ、競争力を高める。国内有力メーカー同士のタッグが実現すれば、国境を越えた連携が進む自動車業界の構図に大きな変化が生まれそうだ。
　世界的な脱炭素化の流れを背景に拡大するＥＶの販売では米テスラや中国の比亜迪（ＢＹＤ）がリードし、ガソリンも使うハイブリッド車（ＨＶ）に強みを持つ日本勢の存在感は薄い。巻き返しに向けて協業でコスト抑制を図る考えだ。
　ただ、検討は初期段階にあるとみられ、ホンダ側の意向は明らかになっていない。ホンダはＥＶ開発で異業種のソニーグループと連携するなど伝統的な独立路線からの転換を図っているが、国内同業との協業の実現には不透明感もある。
　日産は電動車戦略として、２０３０年度までに全車種の半数を超える２７車種を展開する方針を示している。コスト抑制に向けては、バッテリーの大容量化が見込める「全固体電池」を２８年度までに実用化する計画だ。企業連合を組むフランス大手ルノー、三菱自動車とＥＶでの連携も進める。
　ホンダは世界販売する新車の全てを４０年までにＥＶと燃料電池車（ＦＣＶ）に切り替える計画を掲げ、「脱エンジン」を鮮明にしている。ＥＶやＦＣＶのシステム開発で米大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）と協業している。