琉球新報社 
沖縄近海では年間約８０隻の船舶海難があり、海岸では約１２０人が溺れるなど海の事故に遭っている。マリンレジャー中の事故だけで年間約２０～４０人が犠牲となり、ことしは９月末までに１５人が死亡または行方不明となっている。
そんな事故が起きた時、真っ先に現場に向かう人たちがいる。琉球水難救済会（比嘉榮仁会長）に所属する約４５００人の漁師やライフセーバーだ。現場に近い救難所員が仕事を中断し、自船を操って救難活動に当たる。１９５７年の設立以来、彼らが救った人数は約４千人にも上る。
２０１１年１１月、大しけの中、那覇港から中城港に向かっていた約１９トンのタグボートが糸満市喜屋武岬沖で転覆した。第１１管区海上保安本部から要請を受け、喜屋武漁協に停泊していた約３トンの漁船が救助に向かった。
なぜ民間の漁船が救助に向かうのか。「漁師は常に危険と隣り合わせ。同会はもともと、海難時に漁師が『相互扶助』するために設立された。だから、助けられる人には必ず手を差し伸べる」と同会の浅野貞雄常務理事（６７）は話す。
荒れた海域でタグボートは見つからない。漁船の船長は経験を基に潮の流れを見ながら捜索し、ついに乗組員の１人を発見、救助した。衰弱して危険な状況だったという。ことし３月には座間味島付近で座礁したレジャーダイビング船から乗客ら３０人を救助した。
浅野さんは「その海域を一番理解している人間が、一番早く駆け付けて救助できる」と、同会の存在意義を語る。第１１管区海上保安本部の小林正朝救難課長は「後遺症の有無など救助の質を考えた上でも、スピード感を持って駆け付ける救済会の存在は大きい」と強調する。
浅野さんは「海はつながっている。救難所同士の横の連携と海保などとの縦の連携をさらに強めて、海での死亡事故をゼロにしたい」と力を込める。
琉球水難救済会は救難所職員の訓練や機材整備費などに充てるため「青い羽根募金」活動をしており、協力を呼び掛けている。問い合わせは同会（電話）０９８（８６８）５９４０。（大嶺雅俊）
＜用語＞琉球水難救済会
海難事故の多発化に対応するため１９５７年に設立された公益社団法人。ボランティアで海難救助に当たる同会所属救難所員（漁業組合員ら）の訓練や報償などを行う。救難所は漁業組合や海洋レジャー関係施設に７０カ所設置されている。運営資金は自治体からの助成金や寄付金などで賄っている。
