琉球新報社 
県と県エステティック・スパ協同組合（佐藤健代表理事）は、世界に通用する沖縄独自の健康保養サービスと美容商品を提供する「沖縄スパ・ウエルネスアイランド」の形成に取り組んでいる。
沖縄の海水を利用した海洋療法や、ハイビスカスなどの県産素材を利用したアロマセラピー（芳香療法）などを組み合わせた沖縄独自のサービスを「沖縄スパ・ウエルネス」と位置付け、ブランドの確立を図る。
国内外への情報発信や新商品・サービス開発などを進め、２０２１年度を目標とする国際的なスパ拠点形成を目指す。
県内のエステ・スパ市場規模は２０１２年度が年間２９億円だが、中間目標として１６年度までに４０億円に引き上げる。また、組合が独自に認証する施設数を１２年度の１８軒から１６年度までに３０軒に拡大。沖縄の文化や歴史などの知識を備えた人材を認証する「ティダ・スマイル・パーソン（ＴＳＰ）」資格の取得者も１２年度の１２人から１６年度までに９０人に拡大する。現在、認証施設は２９軒、ＴＳＰ資格者は２９人となっている。
加えて、団体客の受け入れが可能で美容と癒やしに関連する体験ができる「トータルエクスペリエンス拠点」の整備も検討している。
現在、組合は新サービス開発のほか、県内バイオ関連企業とも連携し、シークヮーサーなど県産素材を取り入れた３～４種類のオイル商品の開発も手掛けている。今後県内エステ・スパ施設への普及を図る。
さらに、県と組合はことし２月から沖縄スパ・ウエルネスサービスを提供できる人材育成にも着手。琉球大学の学生を対象にスパマネジメント論を実施し、１４年度以降も継続する予定。
県の担当者は「エステ・スパの消費単価は高く、冬場や雨天の観光商品として非常に有効だ。今後も引き続き、沖縄のエステ・スパの認知度を向上させ、スパ・ウエルネスアイランドの実現に向けて取り組んでいきたい」と話した。（呉俐君）
