琉球新報社 全国の豆腐製造業者が豆腐の未来を考える第４回ニッポン豆腐屋サミットｉｎ沖縄（全国豆腐連合会主催）が２２日、那覇セントラルホテルで開かれた。県内約１０社を含む全国の豆腐製造関連業者など約５０人が参加。島豆腐と本土の豆腐との違いを通じて、あらためて地域文化としての豆腐の価値を再確認した。
島豆腐を「ソウルフード」として、子どもへの食育に活用する必要性も指摘し、観光客の豆腐づくり体験など、島豆腐を観光資源としてブランド化する提案も出た。開催は２３日まで。
県内業者と県外業者が組になって分かれて豆腐の価値について議論した。島豆腐は、熱い状態で販売することや塩を添加することが本土と異なり、独自の食べ方を生み出していると報告があった。
一方、量販店で委託販売される島豆腐は、冷めて商品価値が下がると回収せざるを得ず、３～４割が廃棄されている実態も紹介された。廃棄分は年間売り上げで約１５００万円にも上るという。若者の島豆腐離れも指摘された。
島豆腐の県外・海外販売の拡大を狙う取り組みも報告された。
主催の全国豆腐連合会（全豆連）青年部代表の東田和久評議員は「ユネスコの無形文化遺産に和食が登録された。和食の中で豆腐は重要な位置にあり、その中でシェアを拡大していきたい」と海外展開の可能性も視野にサミットの成果に期待を掛けた。
県豆腐油揚商工組合の久高将勝理事長は「沖縄だけでなく全国で豆腐屋が減っているが、沖縄は島豆腐として生き残るチャンスがある。それをどう生かすかを考えていきたい」と話した。
最終日の２３日は消費税増税への対応について話し合う。サミットは初回の東京から宮城、徳島に続いての開催。次回は京都で催す予定。
