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「キンキンゴーヤー」商標登録 本部町健堅、ブランド化に期待

キンキンゴーヤーの商標登録で、一層のブランド化推進に期待する健堅の仲栄真雅宏代表社員(左)と島袋吉徳さん=11日、本部町健堅

 【本部】本部町健堅集落に伝わる在来種「キンキンゴーヤー」が11日までに商標登録された。生産拡大やブランド化、農家の育成などを目指し、生産者らと連携する合同会社健堅(本部町、仲栄真雅宏代表社員)、もとぶ産直農家組合(兼次貢組合長)、沖縄ハム総合食品(オキハム、読谷村、長濱徳勝社長)の3者が協力。商標権はオキハムが取得した。

キンキンゴーヤーは、同組合が運営する直売所で販売するほか、オキハムで商品開発も図っていく構想だ。
 ことし、昨年の800本を上回る1400本の苗が健堅区体験農園への植え付けを含め地域住民へ配布された。生産倍増を見込んでおり、併せて商標登録されたことに関係者の期待は大きい。
 健堅の仲栄真代表社員は「商標登録されたことで、特産品としても一層、付加価値が高まったと思う。地域おこしの原動力にしたい。行政も積極的に支援してくれて心強い」と話す。
 栽培に携わる地域の島袋吉徳さんは「生産農家の収入を確保することで、栽培事業を継承していく仕組みをつくりたい。商標登録は商品開発への新たな一歩になる」と意気込む。
 本部町も商標登録を推奨してきただけに、今回の登録を歓迎。産業振興課の担当者は「地域の素材を見直す意味で、島野菜の復活をテーマに取り組んでいる。その一環でキンキンゴーヤーづくりも支援している。商標登録により特産品としてのブランド化も図られると思う」と期待している。
 健堅区は地元の言葉で「キンキン」と読み、かつてはゴーヤーの一大生産地だった。キンキンゴーヤーは大きすぎて流通に乗らず1970年代から次第に廃れていったと言われている。残っていた種から平良武康副町長と元県立農業大学校校長の坂本守章さんが協力して復活させた。