教員多忙化「支援体制を」　ＯＥＣＤ教育・スキル局長インタビュー

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のアンドレアス・シュライヒャー教育・スキル局長が、このほど来日し、共同通信のインタビューに応じた。教員の多忙化や被災地での学習継続など、日本の教育現場が直面する課題に、支援体制構築の重要性を訴えた。増加が続く不登校を巡っては、より魅力的な学びの提供を学校側に求めた。
　シュライヒャー氏は、教員が授業以外にも部活動や社会活動など、さまざまな面で生徒と共に過ごし、多くの責任を負っていることが、日本の教育の強みでもあると指摘。「教員へのサポートを充実させることで、強みを維持しながら仕事量を減らせる」と述べた。
　視察した能登半島地震の被災地については、子どもたちの学びの継続に向け「防衛線は教員だ」と強調。「助けを求められる心理学の専門家の確保など、行政が支援しないといけない」とした。
　また生成人工知能（ＡＩ）といったテクノロジーの発展で、個々の生徒に最適な学習方法を見つけることなどが可能になり「特別な支援を必要とする生徒にとって素晴らしい機会と言える」との見解を示した。
　不登校の児童生徒は増加傾向が続き、２０２２年度は２９万９０４８人と過去最多を更新した。シュライヒャー氏は「学びをより魅力的で興味深いものにする必要がある」として、生徒の興味関心と学習の関連性を持たせるべきだとの考えを明らかにした。