変異株対策「徹底を」　コロナ　沖縄県専門会議が注意喚起

　新型コロナウイルスの変異株の確認が県内で相次いでいることを受け、医師らでつくる県の感染症対策専門家会議（座長・藤田次郎琉球大学大学院教授）は３日、県や県民に変異株を拡大させない対策を徹底するよう呼び掛けるコメントを発表した。県には集団感染発生時の優先的な変異株検査の実施などを、県民には従来の感染防止対策を徹底するよう求めている。　

　県内では従来のウイルスよりも感染力が強いとされる「Ｎ５０１Ｙ」の変異を持つ感染者が計８人確認され、うち２例は英国型と判明している。これまでＰＣＲ検査で陽性となった検体の１割強について変異株の有無を検査してきたが、県は対象を拡充する方針を掲げている。

　専門家会議はコメントで、流行が変異株に置き換わると抑え込みが困難となり、長期化も想定されると指摘。県が取る対策として（１）渡航者への来県前の検査呼び掛け（２）空港での検査体制強化と、若者が検査を受けやすくすること（３）集団感染発生時の優先的な変異株検査の実施（４）変異株感染者の隔離（５）変異株感染者と濃厚接触者の外出自粛の徹底―を挙げた。県民に対しては、変異株を広げないためには「（コロナの）流行そのものを鎮めることが最も効果的」として、マスク着用や手指衛生の心掛け、症状がある場合の外出を控えるなど、従来の対策徹底を促した。