琉球新報社 
５月８日は語呂合わせで「ゴーヤーの日」。ＪＡおきなわ営農販売部のまとめでは、２０１１年に６４３トンだったゴーヤーの県外出荷は、５年後の１６年に倍増の１４３８トンを記録するなど好調に推移してきたが、１７年度以降は台風などの気象要因を受けて１１００トン前後で推移している。２０２０年度の県外出荷は新型コロナウイルスの影響も少なく、前年度を上回る約１２００トンが見込まれている。
県農林水産物販売促進協議会などが１９９７年に「ゴーヤーの日」を記念日として制定し、販売促進やＰＲ活動に取り組んできた。
ウリミバエの根絶などにより県外出荷ができるようになった９０年代から、ゴーヤーの生産拡大は続いてきた。１８年度の県産野菜の県外出荷量に占めるゴーヤーの割合は２０％で、県外出荷をけん引する存在だ。ＪＡおきなわの担当者は「県外でも『一般野菜』との位置付けになりつつあり、浸透している」と語る。
だが、近年は他県産との競合にも直面している。農林水産省のまとめでは、ゴーヤー（ニガウリ）の収穫量に占める沖縄産のシェアは２０００年に４９％だったが、１８年は４０％まで低下している。
県外では宮崎県、鹿児島県、群馬県などで生産が盛んになっている。農水省の担当者は「（他県の生産拡大は）全国的な需要増も背景にあるだろう」と説明する。
沖縄に続いて収穫量で２位の宮崎は、００年の１４５２トンから１８年は２２７６トンと１・５倍に増えている。ＪＡ宮崎経済連の担当者は「ＮＨＫの朝の連続テレビ小説『ちゅらさん』など沖縄ブームもあり、０２年ごろから生産拡大に取り組んできた」と語る。
東京都中央卸売市場の市場統計などによると、１８年のゴーヤー取引量のうち、１～６月と１１、１２月で沖縄産が首位だった。夏場が中心の県外産に対し、県産は年間を通して安定供給が可能な点がある。ＪＡおきなわの担当者は「（県外産が減る）冬場の出荷などに力を入れていきたい」と強調した。 （塚崎昇平）
