琉球新報社 
ウチナーンチュとしてのアイデンティティーを語る上で重要な「しまくとぅば」（うちなーぐち）を「話せる」という人が、琉球新報の２０２１年県民意識調査で２５％にとどまった。過去５回の調査で最も低い。初回の０１年調査と比較すると半分以下に落ち込んでおり、この５年の減少幅は最も大きくなった。
「しまくとぅばをどの程度使えるか」との質問に「聞くことも話すこともできる」と答えた人は、前回から１５・８ポイント減って２５・４％だった。一方で「聞けるが、話せない」「ある程度聞けるが、話せない」「まったく聞けないし、話せない」の合計は７２・８％に達し、話せない人が大部分を占めた。
これまでも話せる人が減少傾向にある中で、県内では官民挙げて継承や使用促進の対策が取られてきた。だが話せる人は増えるどころか減り続けており、その傾向に拍車が掛かっているのが浮き彫りになった。沖縄キリスト教学院大学の新垣友子教授（５１）は「今までより深刻ではないか。減少スピードに活動が追いついていない」と危機感をあらわにする。
話せる人が減り続ける影響は、若者だけではなく全世代に及ぶ。「聞くことも話すこともできる」と回答した人の割合を２１年調査と１６年調査を比べると、減少幅が最も大きいのは６０代で３１・５ポイント減るなど、５０代以上はいずれも２０ポイント以上減少しており、影響が顕著だ。
一方、新垣教授は「聞けるが、話せない」「ある程度聞けるが、話せない」と答えた人が約６割いることに着目する。話者になれる可能性のある「潜在話者」だとして、世代を超えて学び合う場や話せる場を増やすなど、あらゆる取り組みが復興の鍵を握るとみる。
継承の実践者も同様の見方だ。うちなーぐちによる童唄研究家の宮城葉子さん（６５）は遊びやあいさつなどを通して、子どもたちにうちなーぐちを教えて３０年以上になる。活動によって「『潜在話者』の子どもたちが指導者に成長した」と語る。保育園や幼稚園などでの教育を重視し、うちなーぐちを話せる保育士育成などに取り組むべきだと提案する。
話せる人は減り続けているが、しまくとぅばを「どう思うか」との質問に対して、愛着があると回答したのは「ある」「どちらかと言えば」を合わせて７７％となり、好意的な意見が大多数だ。消滅の危機が指摘されるしまくとぅばを後世に残せるか。この問いはウチナーンチュ自身に向けられている。 （仲村良太）
◇ ◇
琉球新報が昨年１１月に実施した県民意識調査の結果について、各界の識者や関係者に県民像を語ってもらい、過去の結果と比較しながら今後の展望を探った。
