新型コロナウイルスの感染急増に伴い、開催16日前に延期を決めた石垣島マラソンの参加者が、航空券や宿泊の代金が返金されないとして困惑している。大会実行委員会によると、航空各社は、まん延防止等重点措置の対象地域が拡大する見込みとなった20日以降のキャンセル連絡については返金に応じているが、19日以前の申し出には応じていない。
石垣島マラソンは23日に開催予定だったが、感染者急増を受け、実行委員会は延期を決定し、7日にホームページなどで発表した。参加者へのメール連絡は11日になった。実行委員会は石垣を発着する航空各社に対し、参加者のキャンセルに特別な配慮を求めたが、航空各社は当初、個別の対応は困難としていたという。
しかし、重点措置の対象地域が首都圏などに拡大したことを受け、20日以降は大会参加者に限らず、航空各社が沖縄発着便の搭乗日変更や代金返金に応じている。ただ、一部返金に応じていない便もある。
大会実行委員会は辞退者に参加費8千円(フルマラソン)を返金する代わりに4千円相当の特産品を送る予定。当初は経費を差し引いて返金すると案内していたが、返金額が1500円程度になることから、国の新型コロナ臨時交付金を活用して上乗せする。
県外から参加予定だった男性は「行政側が事前に航空会社と調整できていなかったから混乱しているのではないか。20日に相談しても航空券は全額返金にならなかった。延期の連絡があった時点で、ホテルも全額返金となる期限を過ぎていた」と憤った。(稲福政俊)