琉球新報社 
HIV検査を受けやすくするため、検査受診に至るまでの課題を探る県内在住者限定のオンラインアンケートが始まっている。3月10日まで。国籍や年齢、居住地によって検査にアクセスする際に課題があるのかどうかを明らかにする。
厚生労働科学研究費補助金を受けた「エイズ対策政策研究事業（研究代表・北島勉杏林大教授）」の一環。県内からの協力機関として、琉球大学病院と県感染症診療ネットワークコーディネーターが携わる。
対象は県内在住の18歳以上。アンケートは日本語のほか英語や中国語、ネパール語など多言語で対応する。所要時間は5分程度。回答者には先着順で千円分のアマゾンのクーポンをプレゼントする。回答する場合は「HIV 沖縄 アンケート」で検索。
アンケートを呼びかけるリーフレットを置くことができる県内の大学や日本語学校、コンビニ、商業施設なども募集している。
コーディネーターの新里尚美さんは「HIVの早期発見などのためにも検査へのアクセス改善はとても大切。県内のHIV検査へのシステム作りに生かすために重要な調査なので、国籍や性別などに関係なく協力してほしい」と呼びかけた。
問い合わせは新里さん、電話098（895）1144。
（嶋岡すみれ）
