大腸がん死、抑制へ　沖縄県診療協、症例検証計画を始動

　県がん診療連携協議会（議長・藤田次郎琉球大学付属病院院長）が１２日、同大医学部で開かれ、全国に比べて男女共に死亡率が高い大腸がんについて「死亡数削減プロジェクト」を立ち上げることを決めた。この中で、県内の大腸がんの全症例を集め、治療法の検証などに活用していく方向で合意した。

　県立中部病院の本竹秀光院長が提案した。活用するデータは、全国の外科医が担当した症例の詳細を登録する「ナショナルクリティカルデータベース（ＮＣＤ）」の情報を活用する。ＮＣＤは全国的に、各病院の成績の全国平均との比較や、手術のリスク評価などに使われている。同団体のＨＰによると県内では琉大付属病院、県立病院、那覇市立病院など４１施設が参加している。

　国際医療福祉大学大学院の埴岡（はにおか）健一教授は「ＮＤＣの記録は主に、各施設が自分の施設の成績を見るために使われている。地域の医療向上のために、複数の施設が記録を共有する例は極めて珍しく、先駆的な取り組みになるだろう」と話し、県の活動に期待した。

　県医師会の安里哲好会長は「『大腸がんの死亡が多い』という県民への周知を積極的にやっていく必要性がある」と述べ、大腸がんに特化した取り組みの意義を示した。

　国立がん研究センターの２０１４年データによると、７５歳未満の人口１０万人に対する大腸がん死亡者数は男性の場合、全国１３・６人に対し沖縄１９人で、都道府県別で２番目に多く、女性が全国７・７人に対し沖縄９・５人で最多。０６～１４年の県内の大腸がん死亡率の改善率は、男性が２％の改善だが、女性は１４・７％悪化。いずれの改善率も全国平均以下だった。