若年層　「献血離れ」の一途　１０年で３割減、日赤は啓発強化

　２０２２年度に献血をした３０代以下は１６７万人で、１２年度の２５１万人から約３３％減となり、若年層の「献血離れ」が続いている。この傾向が変わらなければ将来、輸血用血液の供給が不安定になる懸念もあり、厚生労働省と日赤は、早いうちから献血に関心を持ってもらおうと小中高生や大学生への啓発活動を強化している。
　献血可能なのは１６～６９歳（６５歳以上は条件あり）で、日赤によると２２年度の総献血者数は５０１万人。うち１０代は２２万人、２０代は７０万人、３０代は７５万人だった。１０年以上前から総数は５００万人前後で推移しており、若年層の減少分を４０代以上が支えている状態だ。
　献血で集められた血液は、大半が５０歳以上の医療に使われる。今後は少子高齢化で血液の需要が増す一方、献血に協力する人が減ることが懸念されている。
　若い献血者が減っている要因は少子化の影響もあるが、若年層の献血率自体も低調傾向だ。献血バスが高校に出向く学内献血の減少が背景の一つで、３０年前に６割ほどだった実施率は学校方針の変更などで２割前後に。献血に触れる機会が十分ではなかった世代は、成長後も積極的に献血へ行かないとみられる。
　政府は６月、経済財政運営の指針「骨太方針」に「献血への理解を深める」との文言を盛り込んだ。厚労省は献血可能な１６歳より前の年齢層にアピールするため、平易なテキストの作成を検討。日赤は献血の予約や記念品交換ができるウェブ会員サービス「ラブラッド」でアプリを導入し、人気漫画とのコラボレーションも展開している。