女性の映画監督　微減１１％　昨年公開の邦画調査　演劇も男女差大きく

　映画業界のジェンダー格差や労働環境の調査を行う「Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｆｉｌｍ　Ｐｒｏｊｅｃｔ（ＪＦＰ）」は１２日、昨年劇場公開された日本映画の監督６１３人のうち女性は６８人で、２０２１年と比べて１ポイント減の１１％だったとの調査結果を発表した。
　６１３人のうち、興行収入１０億円以上の実写映画の監督は１３人いたが、女性は１人もいなかったという。業界内でジェンダー格差の改善が進んでいない実態が浮き彫りとなった。
　また、ＪＦＰは今回初めて「日本演劇領域におけるジェンダー調査」も実施した。
　日本演劇協会が発行する「演劇年鑑２０２３」を基に、昨年劇場公開された演劇作品（古典・大劇場演劇・ミュージカルは除く）に携わる人の男女比も公表。
　現場における創造的な責任者といえる演出は、総数７４７人中女性が１７２人で、２３％にとどまった。演劇界でもジェンダー格差が明らかになった。
　ＪＦＰ代表理事で映像作家の歌川達人さんは「ジェンダー格差の改善はなかなか進んでいない。意識改革だけでは駄目で、女性を取り巻く労働環境などが変わらないと格差の解消につながらないのではないか」としている。