少子化、教員負担減が背景

　日本中学校体育連盟（日本中体連）が全国中学校体育大会（全中）の大幅な規模縮小に踏み切った。急速に進む少子化や、教員の負担軽減の必要性が背景にある。日本中体連は「誰もが進捗（しんちょく）を実感できる改革を進めなければ、開催し続けていくことが難しい状況になっている」と、見直しは「待ったなし」の状況だと強調する。
　日本中体連の調査によると、１３～１５歳の運動部加盟人数は２００９年度の約２３３万人から、１８年度には約２００万人に減った。スポーツ庁は４８年度には約１４８万人まで減少すると推計。各地で廃部や縮小が進み、これまでのような活動を維持するのは難しいとみられている。
　中体連は２２年に今後の全中の在り方について生徒、保護者、教員の約２万５千人を対象にアンケートを実施。その結果「部活動設置率が６～８割程度ある競技において大会を行うことが好ましい」との結論に至り、この水準から遠い２割未満の競技は削減する方向で動き出した。
　関係者によれば、今回の見直しには、出場のための手続きや、審判などの大会運営に時間を取られていた現場の教員から歓迎の声も上がっているという。日本中体連は、昨年度から全中への地域スポーツクラブの参加も容認した。