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進学をきっかけに古里を旅立つ離島の子どもたちを、県内企業3社と京都大学が共同で支援する「沖縄離島15の春旅立ち応援プロジェクト」の発足発表会が17日、那覇市の沖縄セルラー電話本社で開かれた。
2014年度から、北大東、南大東、多良間島の中学生を対象に、タブレット型多機能端末iPad(アイパッド)を使った授業などのプログラムを実施する。
中学卒業後、進学のために親元を離れて沖縄本島などに移り住む離島の子どもたちに、生きた学力と古里への誇りを身に付けてもらうおうと、県内企業のカルティベイトと沖縄セルラー電話、KDDI、京都大学の若林靖永教授が共同でプロジェクトを発足した。
沖縄セルラー電話が、3島に計30台のiPadを無償で提供する他、1年間の通信料も負担し、ITを活用した教育支援を行う。
京都大の若林教授は、子どもたちの課題解決力を養うことを目的に、学校教諭らと協力して「スマート教材」の開発を行い、スライドや動画、ビデオ通話などを使った授業を実施する。
他にも、子どもたちが地元の歴史や文化などをiPadを使って英語で発信する「Shimap(シマップ)」や、携帯電話のトラブルを回避する知識を身に付ける親子携帯教室を開催する。カルティベイトの開梨香代表取締役社長は「離島を出た子どもたちが自信を持ち、自分の足で歩いていけるようサポートしていきたい」と話した。