膿疱性乾癬診断力向上を／学会が製薬会社と連携

　日本乾癬（かんせん）学会（理事長・森田明理名古屋市大教授）はこのほど、膿疱（のうほう）性乾癬（ＧＰＰ）の診断や治療の教育プログラムを会員に提供するため、製薬会社日本ベーリンガーインゲルハイム（ＮＢＩ）と連携協定を結んだ＝写真。
　乾癬は免疫バランスの異常で皮膚に炎症が起きる慢性疾患。中でも発熱や倦怠（けんたい）感に加え、うみを持つ発疹が全身に出るＧＰＰは、全体の約２％と数は少ないが、症状は非常に重い。心不全や腎不全に至ることもあり、指定難病になっている。
　「昔は命を落とす人もまれではなかった」と学会理事で、教育プログラム策定に当たった大久保ゆかり東京医大教授。症状の激しさで救急医や内科医が最初に診ることも多く、皮膚科に回っても診断がすぐにはつかないことも珍しくない。
　大久保さんは「皮膚科医でも年に数例診れば多い方で、ＧＰＰの診断が難しいことは世界の専門医で意見が一致している」と話す。近年、生物学的製剤などの有効な薬が次々と開発され、治療法は進歩しただけに、教育の重要性はより増した。
　ＰＩＯＮＥＥＲ　ＧＰＰと名付けられた教育プログラムは、ＧＰＰの最新の研究成果や専門医の臨床経験を医師が共有することで、早期診断と最適な治療選択の実現を目指す。まずは８月の日本乾癬学会学術大会で教育セミナーを開催。専用ウェブサイトも開設する。森田さんは「診断の入り口になる皮膚科医の教育を行い、次の段階で他の診療科へも広げたい」と話している。