川崎病を発見した小児科医の故・川崎富作さん（２００６年撮影）＝東京都千代田区
琉球新報朝刊 川崎病は乳幼児に多い原因不明の病気だ。年間の新規患者数は２０１８年と１９年に約１万７千人と過去最多の水準に達したのに、２０年は約３分の２に急減。このほどまとまった調査結果によると、２１年と２２年も同じ傾向が続いた。新型コロナウイルス流行の影響ではないかという。
全身の血管に炎症
川崎病は１９６７年に東京の小児科医、川崎富作さん（２０２０年に９５歳で死去）が報告した病気で、主に４歳以下の子どもがかかり、全身の血管に炎症が起こる。
主な症状は３８度以上の高熱、両目の充血、熟したイチゴに似た舌の腫れ、発疹など。後遺症として、心臓に酸素や栄養を運ぶ冠動脈にこぶができることがあり、その場合は心筋梗塞などを防ぐため、大人になっても治療の継続や定期的な検査が必要になる。
１９７０年以降、病気の実態を把握し治療に生かすための全国調査が２年に１度続けられてきた。今回まとまったのは最後となる２７回目の調査結果で、２０２１年と２２年が対象だ。
１８年連続１万人超
研究費はＮＰＯ法人日本川崎病研究センター（東京）が支援。自治医科大公衆衛生学教室が小児科のある病院１７２３施設に調査票を送り、１２８６施設が回答した。
新規患者数は２１年が１万１５９７人、２２年が１万３３３人で、１万１１７３人だった２０年と同じ傾向が続いた。１万人超えは０５年から１８年連続。その前に１万人を超えたのは２回だけで、増加の原因は分かっていない。４歳以下の１０万人当たりの罹患（りかん）率（年間患者発生率）は２１年に２６９・３、２２年に２３９・９と、ピークだった１９年の３７０・８を下回り、１０年前の水準まで低下した。
従来、患者発生には「１月に多発し、それに次ぐピークが夏に来る」という季節変動があった。ところが、新型コロナの流行した２０年はパターンが崩れ、２１年と２２年は１月よりも８月の方が患者数は多くなっていた。
診療報酬見直しを
こうした変化について、調査した自治医科大名誉教授で４月から宇都宮市保健所保健医療監を務める中村好一さんは「新型コロナの流行が微生物の世界に引き起こした変動を反映しているのではないか」と話す。
患者数の季節変動などから、川崎病に何らかの感染症が関与しているとの見方は以前からあった。「２１年、２２年とインフルエンザの流行がなく、今年は早くから流行したこともそんな変動の一つ。微生物が川崎病に関与しているとの見方は間違いなく強まったと思う」
今回の調査では、冠動脈病変など心臓の障害が（１）女児より男児で多い（２）０歳児で多い（３）５歳以上の年長児でやや多い―という結果だった。
中村さんによると、０歳児で多いのは循環器系が弱いためで、年長児で多いのは診療ガイドラインが生かされていない可能性があるという。「ガイドラインでは免疫グロブリンを体重１キロ当たり２グラム投与することになっている。だが診療報酬の包括評価制度では赤字になってしまうため、まず１グラムを投与し、様子を見て１グラムを追加するという実態があるようだ。ガイドラインに沿った治療ができるよう診療報酬体系を見直すべきだ」
