ジム契約　トラブル増　解約、精算方法「確認を」

　国民生活センターは、スポーツジムやヨガ教室の契約に関するトラブルの相談が多いとして注意を喚起している。関係する２０２２年度の消費生活相談は４６１７件で、うち約１割がインターネットからの申し込みだった。トレーナーの指導を受ける従来の店舗以外に、オンラインレッスンといった新しいサービスに関する相談も増加。センターは「解約時の連絡先や精算方法をよく確認して」と呼びかけている。
　センターによると、南関東の３０代女性は、オンラインヨガ教室のお試しキャンペーンに無料登録するつもりで入会したが、１回もレッスンを受けないまま、通常プランに移行されており、計１万５千円の請求があった。
　事業者に返金を要請したが、サイトに「キャンペーン終了後に自動的に移行する」と書いてあったため、断られたという。
　センターは、契約は当事者間の規約に従うことになるとして「内容を認識していなかったためにトラブルになることがないようしっかり確認を」とアドバイスしている。