東証　初の４万円　半導体主導、上昇に偏り

　週明け４日の東京株式市場で、日経平均株価（２２５種）が史上初めて４万円を超えた。取引開始直後に突破し、終値まで維持した。２月２２日に取引時間中と終値の最高値を約３４年ぶりに更新した後も上昇の勢いは衰えず、１週間余りでの大台突破となった。一方、４日は上昇相場を主導してきた半導体関連株に買い注文が偏り、最上位プライム市場の銘柄の７割超が値下がりした。　（４面に関連）
　終値は前週末比１９８円４１銭高の４万０１０９円２３銭。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は３・１４ポイント安の２７０６・２８。出来高は約１８億５９００万株だった。
　平均株価は今年に入り、企業業績の拡大や日本経済のデフレ脱却に向けた期待から、急ピッチで上昇してきた。前週末の１日には、４万円まで一時あと１０円に迫った。その後のニューヨーク市場でハイテク株主体のナスダック総合指数が終値の過去最高値を更新し、大台突破の機が熟した。
　４日の東京市場は東京エレクトロンなど半導体関連株の上昇が目立ち、朝方には一時、前週末終値比４００円超高の４万０３１４円６４銭を付けた。午後は上げ幅を縮小し、４万円を割り込みそうになる場面もあった。値下がりは空運や食料品など多くの業種に及んだ。
　みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリストは「日米ともにハイテク株は強いが、それ以外の銘柄は業績面で見劣りする」として、当面の利益を確定するための売り注文が出ていると指摘した。
　平均株価はバブル経済期の１９８９年末に終値で３万８９１５円を付けた後、長期低迷した。１２年末にかけて当時の安倍晋三首相の経済政策「アベノミクス」への期待から上昇基調を取り戻し、とりわけ１３年に日銀が導入した大規模な金融緩和策で弾みがついた。