週明け5日の東京株式市場で日経平均株価(225種)は大幅続落した。前週末比の終値の下げ幅は4451円28銭となり、1987年の米国株式相場の大暴落「ブラックマンデー」翌日に記録した3836円を超え、史上最大となった。終値は3万1458円42銭で年初来安値を更新。前週末2日に米国株式市場が大幅安となった流れを引き継いだ。
米景気減速への懸念が強まり、東京外国為替市場で円相場が一時1ドル=142円台まで上昇して約7カ月ぶりの円高ドル安水準となったことも重荷となった。平均株価の下げ幅は一時4700円を超えた。
株式市場の急落を受け、大阪取引所は5日午前9時16分から約10分間、東証株価指数(TOPIX)の先物売買を一時中断する「サーキットブレーカー」を発動した。投資家の混乱を避けるための措置で、同先物での発動は東日本大震災後の2011年3月15日以来。日経平均株価の先物でも午後に発動された。
TOPIXの終値は310・45ポイント安の2227・15だった。
平均株価は7月11日に終値で史上最高値の4万2200円台を付けたが、その後は下落基調となっている。前週末2日には前日比2216円安で取引を終え、ブラックマンデーの翌日に次ぐ史上2番目の下げ幅を記録したばかりだった。
ブラックマンデー 1987年10月19日の月曜日に米国ニューヨーク株式市場で起きた大暴落。「暗黒の月曜日」とも言われる。下落率が、世界恐慌の引き金となった29年10月のブラックサーズデー(暗黒の木曜日)の暴落を上回ったことにちなむ。財政赤字や貿易赤字の拡大で投資家に不安が広がったことや、コンピューターで大量の株式が売買されたことなど複合的な要因があった。
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