共同通信 週明け５日の東京株式市場で日経平均株価（２２５種）は大幅続落した。前週末比の終値の下げ幅は４４５１円２８銭となり、１９８７年の米国株式相場の大暴落「ブラックマンデー」翌日に記録した３８３６円を超え、史上最大となった。終値は３万１４５８円４２銭で年初来安値を更新。前週末２日に米国株式市場が大幅安となった流れを引き継いだ。
米景気減速への懸念が強まり、東京外国為替市場で円相場が一時１ドル＝１４２円台まで上昇して約７カ月ぶりの円高ドル安水準となったことも重荷となった。平均株価の下げ幅は一時４７００円を超えた。
株式市場の急落を受け、大阪取引所は５日午前９時１６分から約１０分間、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の先物売買を一時中断する「サーキットブレーカー」を発動した。投資家の混乱を避けるための措置で、同先物での発動は東日本大震災後の２０１１年３月１５日以来。日経平均株価の先物でも午後に発動された。
ＴＯＰＩＸの終値は３１０・４５ポイント安の２２２７・１５だった。
平均株価は７月１１日に終値で史上最高値の４万２２００円台を付けたが、その後は下落基調となっている。前週末２日には前日比２２１６円安で取引を終え、ブラックマンデーの翌日に次ぐ史上２番目の下げ幅を記録したばかりだった。
ブラックマンデー １９８７年１０月１９日の月曜日に米国ニューヨーク株式市場で起きた大暴落。「暗黒の月曜日」とも言われる。下落率が、世界恐慌の引き金となった２９年１０月のブラックサーズデー（暗黒の木曜日）の暴落を上回ったことにちなむ。財政赤字や貿易赤字の拡大で投資家に不安が広がったことや、コンピューターで大量の株式が売買されたことなど複合的な要因があった。
