琉球新報社 真っ赤な赤瓦が沖縄の空に映えた首里城の焼失から、31日で1年。再建への動きが具体的になる中、県内の赤瓦職人たちは人材不足の課題に直面し、後継者育成や早期の資材確保などを望む。
県琉球赤瓦漆喰（しっくい）施工協同組合の田端忠代表理事は「首里城再建に漆喰（しっくい）職人は約20人が必要だが、県内では約半分しかいない。職人の高齢化も進んでいる」と再建への影響を懸念した。
田端代表理事によると、県内ではコンクリート住宅の普及、県外産赤瓦の沖縄市場への参入など、日本復帰を境に県内で赤瓦の需要が次第に減少したという。「一人前の職人として育成するには最低2年が必要。しかし、県内では漆喰施工の仕事が少ないため、育成しても経験を積みにくい」と説明した。
今後若手の人材育成について「県独自の琉球赤瓦施工試験のハードルを下げ、新たなレベル創設も必要だ」と提言した。
県赤瓦事業協同組合の八幡昇代表理事は、赤瓦の原料調達先の確保について言及した。八幡代表理事によると、良質の赤瓦製品を作るには原料の土をおよそ半年～1年かけて寝かせる必要があるという。瓦の原料の調査研究を進める県工業技術センターが那覇市首里石嶺町のクチャ（泥岩）を原料に配合することを検討している。
八幡代表理事は「材料調達の方向性を早く見いだしてほしい」と求めた。前回の復元では名護の古我知粘土を使用していた。
八幡代表理事は、今回の正殿に使用する赤瓦を約5～6万枚と試算した。「赤瓦の製作は今、機械化しているため、人材不足ではない」という。
（呉俐君）
