県内約30社でつくるバタフライピー産業推進団体(運営・バタフライピー研究所、王鵬龍社長)は29日、沖縄の新たな県産品として注目されるマメ科の植物「バタフライピー」を使った商品や商材の展示商談会を、那覇市小禄の沖縄産業支援センターで開いた。バタフライピーに特化した商談会の開催は県内で初めて。会場には9事業者が出展し、バイヤーやメーカー、生産農家に魅力をPRした。
花びらから青色の天然色素が抽出できるバタフライピーは、食品や化粧品などに加えることで、沖縄の海や空を連想させる鮮やかな青色の商品ができるとして昨今、商材として取り入れる企業が増えている。
2017年から販売する「バタフライピーリキュール」の販路拡大を目指し、出展した八重泉酒造の座喜味盛行社長は、「今年に入りバタフライピーの注目度が一気に高まっている。きょうも県内外のバイヤーと前向きな商談ができた」と喜んだ。
王社長は、生産に関心のある農家の来場も目立ったとし、「想像以上の反響で、商材の持つ可能性を改めて実感した」と強調。今後も定期的に商談会を実施する意向を示した。