アジア太平洋諸国の若手研究者らが11~12日に来沖し、「気候変動」をテーマにした研修に参加した。恩納村のサンゴ保全活動を視察したり、沖縄科学技術大学院大(OIST)や琉球大の関係者、海岸線に面した地域でのまちづくりに取り組むNPOなどと意見交換をしたりした。
研修を主催したのは、国際交流基金(東京)と米国東西センター(ハワイ)。インド、フィリピン、ミクロネシア連邦など12カ国から16人の研究者や実務家が参加した。
12日には県庁を訪問し、小川和美政策調整監らと会談した。東西センターのグレッチェン・アルサーさんは「地域や世界が抱える問題には、沖縄とハワイのような強い関係性と、お互いに学ぶ姿勢で取り組んでいくことが必要だ」とあいさつした。
インドネシアで海洋保護やサンゴ保全に取り組むクリストファー・ロサドさんは「沖縄では、漁業者と連携して保全活動をしているのが興味深かった。地域社会の行動変容を促すため、バス利用を呼びかける取り組みも面白い」と振り返った。
(南彰)
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