琉球新報社 国内に安値の海外産が増加し１９８０年代以降、県外出荷量が激減したカボチャに、主力産地として復活の兆しが見えてきた。ＪＡおきなわ（砂川博紀理事長）の統計によると、２００９年に約２０年ぶりに県外出荷量千トンを突破。１２年産も前年比２３・７％増の１３５０トンを見込む。
安心・安全を求める国産需要の高まりや単価の上昇を背景に、県内各地で生産の機運が高まっている。
カボチャは本土復帰後の沖縄農業の主力品目であり、１９８０年のＪＡ県外出荷量は８２７８トン。その後、海外産の輸入自由化で８５年４６４２トン、９０年１６７０トン、９５年には５６２トンにまで落ち込み、その後は５００～７００トンで推移した。
増産のきっかけは、２０００年代に入り中国産野菜などの安全性における信頼性低下による国産需要の高まり。それまで２５０～３００円ほどだった県産カボチャ１キログラム当たりの単価は０５年に３５８円、１０年には４２８円にまで上昇した。
夏場は一大産地の北海道が国産シェアの大半を占めるが、冬春期の特に２～４月は国産のほぼ１００％を県産が占める。時期によっては単価５００～６００円の高値が付くという。
県の統計によると、１０年の県全体の収穫量は０１年に比べて２・２倍の３８６１トン、収穫面積も２・１倍の３３４ヘクタールと大幅に増える。
県内では、拠点産地に認定されている南風原町、宮古島市、名護市が主な産地。県もこれら拠点産地に対し展示ほ場の設置などで支援している。しかし近年、ＪＡが生産に力を入れ始めたこともあり、西表島や大東島でも増産。他の離島からも営農指導の希望が増えているという。
ＪＡ担当者は「離島は農地も広くカボチャの生産に適している。日持ちもするので、県外出荷の時に安値な船舶輸送船でも長時間耐えられる」と説明。「今後も離島を中心に生産を呼び掛け、３、４年後までに年間出荷量を２千トンにしたい」と力を込めた。
（長嶺真輝）
英文へ→Pumpkin production revives
