食品業者が一堂に集う国際商談会「沖縄大交易会プレ交易会」(県、沖縄懇話会主催)が15日、宜野湾市の沖縄コンベンションセンターであり、2日間の日程を終えて閉幕した。県内の出展業者からは海外バイヤーとの商談で商品戦略や開発へのヒントを得たと成果を強調する声があった。
商談会を支援した県内各金融機関担当者は「県産商品の安全性を要望する意見が想像以上に多かった。ビジネスチャンスは広い」と振り返るなど、来年度の沖縄交易会を含め今後の海外展開へ期待を寄せた。
最終日も商談会専用エリアの102個のブースは熱気があふれた。県内外の出展企業は商品のみの説明だけでなく、実際に商品を活用したメニューを提案しながらアピールした。
主力の乾燥モズクと生モズクを商談会で提案したイトサン(糸満市)は、炊き込みご飯やサラダ、汁物など商品を活用した多数のメニューを紹介した。「県産モズクを知ってもらうために、まずその食べ方を提案した。関心を持ってもらった」と海外との初の直接取引へ手応えを口にした。
沖縄特産販売(豊見城市)は自社商品「青切りシークヮーサー」に加え、黒糖かりんとうやちんすこうなど他社商品も紹介しながら県産品をPRした。「沖縄の食を知ってもらうことで、自社商品への理解も深まった」と話した。
黒毛和牛の精肉や加工品販売を手掛ける琉風(那覇市)は、海外バイヤーから好印象の評価を受けたという。「商品に対する反応がとても良かった。見積もり依頼を受け今後詰めていく」と話した。商談会への参加はこれまで少なかったが、「アジアに展開できるチャンスがある。定期的に開催してほしい」とした。
一方で「少しブースが狭い。もう少し広くしてほしい。温かいものをPRしているので、提供できるように商談会場にもホットプレートが置けたらいい」と来年度への要望を語った。
沖縄銀行、琉球銀行、沖縄海邦銀行、沖縄振興開発金融公庫、コザ信用金庫の県内各金融機関が中心となり商談会の各ブースで進行を支援した。担当者らは「商談会を通して得た情報は業界全体に生かすことができるだろう。販路拡大に期待したい」「県産商品への要望は強い。1社だけでなく全体として盛り上げていければ沖縄力につながる」などと述べた。