情報技術の必要性強調　人材育成フォーラム

　沖縄国際大学総合研究機構産業総合研究所は２１日、第２２回フォーラム「県内情報産業の振興とハイレベルな人材の確保と育成」（琉球新報社共催）を同大で開いた。県内で事業を手掛ける情報関連企業４社の代表らが講演し、討論。多数の学生らが聴講した。

　オプト沖縄コーラルオフィスの大森洋介代表、アザナの杉浦哲郎社長、県内に事務所を置くスターフリートホールディングスの中田将来社長、ミライト情報システム沖縄の松本安立取締役事業統括がそれぞれ講演。４氏は自社の事業や人材の活用について紹介しながら、インターネットなど情報技術の能力がビジネス拡大には不可欠と説明。大森氏は就活学生に対し「自分が成長するために、その企業に利用価値があるか考えてほしい。目標によって成長の方向性が違う。目標を設定し仕事に取り組んでほしい」と話した。
　杉浦氏は県内の情報関連産業で下請けが多い現状に触れた上で「下請けで技術を覚え、稼げる方法を見つけることができる」と述べた。
　討論会では各企業の幹部らも参加。登壇者は人材育成について「コミュニケーション能力を伸ばすことに課題がある」と共通の問題点を提起した。
　一方で杉浦氏は、「沖縄の人は優し過ぎる。相手に配慮し過ぎてコミュニケーションが取れない場合がある。そこは会社が教育すべきで、沖縄の人の温かさはむしろ力になる」と話した。