琉球新報社 ７日（日本時間８日）に開幕する障がい者スポーツの祭典、リオデジャネイロ・パラリンピックには、１７０以上の国・地域から４３５０人が参加を予定する。選手が見せる最高のプレーに期待したい。
日本選手団は１７競技に１２７人が出場を予定し、県勢は上与那原寛和（車いす陸上）、仲里進（ウィルチェアラグビー）両選手がメダル獲得を目指す。
３大会連続出場の上与那原選手は１５００メートルで３分４９秒６２のアジア記録を持つ。今回は企業や後援会の支援もあり、競技に専念する環境が整った。ロンドンではメダルなしの悔しさも味わった。雪辱を期す４５歳の挑戦に注目したい。
３９歳の仲里選手は４大会連続出場で、日本代表で攻守の要となる。外国人選手に当たり負けしない力強さと、周囲の選手を生かすベテランならではの戦術眼を併せ持つ。仲里選手が「史上最強」と誇るチームのメダル獲得を期待したい。
県関係ではウィルチェアラグビーに沖縄ハリケーンズ所属の乗松聖矢選手（熊本県）が出場、車いす陸上日本代表コーチとして下地隆之氏（バリアフリーネットワーク会議）も帯同する。
パラリンピック開催に当たり、改めて障がい者スポーツと社会の関わりを考える契機にもしたい。
日本パラリンピアンズ協会が今年７～８月に行った選手、コーチ・スタッフへの意識調査では、５人に１人が施設利用を断られたり、条件付きで利用を認められたりした経験があると回答した。一方で選手の個人負担額は年間平均で１４７万円に上る。
障がい者スポーツはリハビリを目的に始まったが、現在は健常者の五輪と同様、トップ選手の技を競うものに進化している。
しかし雇用や契約などによる企業支援は増えつつあるものの、まだ多くの障がい者アスリートに対する財政的な支援や、施設利用などへの社会の理解は不足しているのが現状といえる。障がいを理由に施設利用を断るなどあってはならない。
スポーツ振興法は「適性及び健康状態に応じてスポーツをすることができるような諸条件の整備に努め」るよう国や自治体に義務付ける。文化としてのスポーツに健常者、障がい者の垣根は不要だ。選手が競技に打ち込める環境整備など２０２０年の東京大会につながるよう、応援だけでなく障がい者スポーツへの理解も深めたい。
