沖縄経済同友会の5月例会が8日、ロワジールホテル那覇であり、資源エネルギー論や産業組織論などが専門の和光大学の岩間剛一教授が「ウクライナ危機から1年 国際エネルギー情勢と沖縄」と題して講演した。
資源エネルギーの専門家として、ウクライナ危機が国際エネルギー情勢に与える影響と今後予想される原油、天然ガスの価格高騰について解説した。
岩間教授は「離島が多い沖縄では分散型のエネルギー供給が求められる」とし、「太陽光発電、風力発電、などの再生可能エネルギーの強化、台風に強い風力発電など、一つの考えにこだわらず、多角的戦略を取ることが重要」と強調した。
(普天間伊織)