琉球新報社 
琉球諸島に古くからある独自の農林水産物の種の保存と啓発、生産振興に向けた研究を目指す「沖縄・奄美在来食物研究会」の設立準備委員会が２６日、琉球大で開かれた。食料問題に関わるＮＰＯ関係者や研究者ら１３人が出席。サイズが大きくて流通網に乗らないなどさまざまな要因から生産が廃れた在来作物を見直し、経済効果を生み出して伝統的な食文化の発展につなげる。来年１月の設立を目指し、２月の花と食フェスティバルに合わせ全国の在来食物を集めたフォーラムを開くことを決めた。
委員会では研究会が振興の対象とする食物を審議した。古くから食べられているもののうち、生産が極端に少なく消滅の危機にあるとして屋部大根や島山羊、チャーン（地鶏）など１６種を選定。対象作物は今後も議論をする。
環太平洋連携協定（ＴＰＰ）締結で自由化が進み、遺伝子組み換え種などが輸入される懸念がある一方、これまで在来食物を受け継いできた人たちは高齢化が進む。準備委員会発起人の一人である田崎聡氏（ＮＰＯ法人食の風理事長）は「食材としての品種の維持が危ぶまれている」とし、在来食物の活性化に向けて取り組む必要性を訴えた。
参加者からは「沖縄ならではの食物を使った料理を提供することは、観光にも生かせる」と観光業を発展させる観点から有効に使えるとの声が上がった。
※注：田崎聡氏の「崎」は、「大」が「立」の下の横棒なし
