与那嶺 明彦 
２０１５年時点の平均寿命（男女平均）を東京大の渋谷健司教授（国際保健政策学）らの研究チームが独自の統計手法で算定した結果、沖縄は８１・９歳で、１９９０年に比べて平均寿命は３・２歳上がったものの、都道府県別の順位は４６位だったことが分かった。死亡率の減少幅は２２・０％で全国最下位だった。厚生労働省が５年ごとに発表している平均寿命とは算出方法は異なる。東京大のチームが米ワシントン大の協力を得た新たな統計手法で算出した値が全国ワースト２位となり、健康長寿県の復活を目指す中で厳しい結果が示された。
東京大のチームが２０日に英医学誌ランセットに発表した研究結果で明らかになった。１９９０年から２０１５年の２５年間で日本の平均寿命は４・２歳延びて全国的な健康状態は向上したが、都道府県別では格差が拡大した。
東京大のチームでは格差の原因は詳しく分析できていないという。その上で食生活などの生活習慣以外に、「医療の質」や地域社会とのネットワークがあるかなどの「健康の社会的決定要因」が影響している可能性もあると指摘している。
今後、自治体の健康関連予算や住民の意識との関係を調べる必要があるとしている。病気ごとの死亡率にも地域差があり、都道府県は地域の事情に応じた健康対策の推進が求められそうだ。
チームは、国などが公表している死亡や病気に関する１９９０年と２０１５年のデータを独自に解析。全国の平均寿命は、２５年間で７９・０歳から８３・２歳に延びた。ただ９０年に最長の長野と最短の青森の差は２・５歳だったが、１５年には最長の滋賀と最短の青森の差が３・１歳に広がった。
健康上の問題がなく生活できる健康寿命も７０・４歳から７３・９歳に延びた。健康寿命に関しても、９０年に最長の長野と最短の高知にあった２・３歳の差は、１５年に最長の滋賀と最短の青森の間で２・７歳に広がった。
医療の進歩を見るため、年齢構成の違いを取り除いた病気などの死亡率を算出すると、全国で２９％減少。心臓病やがんの死亡率が下がったためだが、０５年以降は減少のペースが鈍くなっていた。
死亡率の減少は近畿や九州で目立ったが東北や沖縄は小幅で、減少幅が最大の滋賀（３２・４％）と最小の沖縄で約１０ポイントの差がついた。
病気ごとの解析では、狭心症や心筋梗塞を含む「虚血性心疾患」の１５年の死亡率は、最も高い埼玉が最も低い熊本の１・５倍。首都圏で高く、北陸や九州で低い傾向があった。気管支炎など「下気道感染症」の死亡率は、青森が長野の１・５倍だった。
