琉球新報社 
ボリビアの県系社会に関し１９９７年に比べて２０１０年は、日本語よりスペイン語で話す子どもが増えているという結果が出た。日本語や沖縄のチムグクルの継承が県系社会の課題だが、日本語教育が進んでいるボリビア社会でも日本語を話す若者の数が減る傾向にあることが鮮明に出た。沖縄ボリビア協会（宮里哲夫会長）が１０日に発行した県ボリビア派遣教員２５周年記念誌で紹介している。
調査は宮里会長が実施。６～１５歳の子どもたち（９７年は８１人、１０年は８８人）に９７年、１０年それぞれ１カ月かけて聞き取った。
「家族がそろっているときはどの言語で話すか」との質問では「スペイン語だけ」「どちらかといえばスペイン語」の回答が９７年は７・４％だったのに対し、１０年は３４・１％と大幅に増加。「日本語だけ」「どちらかといえば日本語」は９７年が３７・０％だったが、１０年は２７・２％と減少した。
入植から４３年が経過した９７年で「沖縄語（方言）だけ」は既にゼロで、方言はほぼ継承されていない。
さらに「日本人の友達と話すとき、どの言葉で話すか」との質問では９７年は「日本語だけ」「どちらかといえば日本語」が「スペイン語だけ」「どちらかといえばスペイン語」を８・６ポイント上回ったが、１０年では「スペイン語」が「日本語」を６・８ポイント上回った。「沖縄語」は９７、１０年ともにゼロ。
一方、「あなたはボリビア人と思うか日本人と思うか」では９７年は「ボリビア人」が「日本人」を１９・７ポイント上回ったが、１０年は「日本人」が「ボリビア人」を１３・６ポイント上回った。
宮里さんは、８６年から始めた沖縄からの教員派遣事業が今年で２５周年を迎えることに触れ「事業の成果もあり、日本人や沖縄県人であるという意識は高まっている」と分析。その上で「日本語や沖縄語が失われる危機感は現地で非常に強いが、若い世代にうまく継承されていない。チムグクルも日本語が継承されないと失われる可能性がある」と述べ教員事業の継続も含め、日本語教育の施策を講じる必要があるとの考えを示した。
（宮城久緒）
