新エンジンでＣＯ２削減　３社独自に開発継続

　トヨタ自動車とマツダ、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は２８日、環境性能を高めた新たな内燃機関（エンジン）の開発を各社独自に継続すると発表した。プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）への搭載や脱炭素燃料との組み合わせを念頭に置いたエンジンで、二酸化炭素（ＣＯ２）削減につなげる。部品の共同調達やエンジンの相互利用に発展する可能性もある。
　東京都内で３社の社長と技術トップが説明会を開き、トヨタの佐藤恒治社長は「（エンジンを）未来のエネルギー環境に寄り添ったものに進化させていく」と強調。マツダの毛籠勝弘社長は「カーボンニュートラルへの責任あるトランジション（移行）を実現していく。ともに切（せっ）磋（さ）琢（たく）磨（ま）したい」と語った。
　トヨタは既存のエンジンよりも低燃費で小型化した排気量１・５リットルと２リットルの４気筒エンジンを２機種披露。出力を落とさず欧州連合（ＥＵ）の厳しい環境規制案「ユーロ７」に対応できるとしている。規制は２０２８年にも始まるため、それより前の投入を目指す。マツダは、小型で高出力に強みを持つ独自の「ロータリーエンジン」を改良し、あらゆる脱炭素燃料に対応できる長所を生かしたい考えだ。スバルは低重心でコンパクトな独自の「水平対向エンジン」を活用した次世代のハイブリッド（ＨＶ）システムを２５年ごろから展開するとした。
　電気自動車（ＥＶ）シフトで「脱エンジン」が進む中、トヨタの豊田章男会長は「（脱炭素への）手段としてエンジンにはまだ役割がある」と語り、開発の継続を宣言していた。