100歳以上が多く住む五つの長寿地域「ブルーゾーン」に沖縄が選ばれていることを踏まえ、読谷村の観光や地元企業などの関係者らでつくる協議会は4月29日、県内の健康長寿の伝統を研究・実践し、産官学で村の振興につなげる「ブルーゾーンの村」を宣言した。世界の長寿地域で共通する健康の秘訣を調査・研究して独自に読谷版の行動指針を策定するなど、住民らの実践にもつなげたい考えだ。
読谷ブルーゾーン研究協議会や村商工会、村観光協会など14団体からなる「ブルーゾーンの村宣言推進連絡協議会」が同日、村の地域振興センターで会見を開き、宣言を踏まえた今後の計画について説明した。
ブルーゾーンは、沖縄の他にイタリア・サルデーニャ島、米国カリフォルニア州のロマリンダなどが選ばれている。この地域は(1)適度な運動(2)腹八分で摂取カロリーを抑える(3)植物性食品を食べる(4)適度な飲酒(5)目的意識を持つ(6)人とつながる―など共通のルールがあるという。
一方、健康長寿で注目されてきた沖縄は近年、若年層や働き盛りを中心に、肥満やメタボリック症候群の割合が高くなるなど、課題が深刻化している。こうした課題を改善するため、連絡協議会では、ブルーゾーンの共通ルールに基づいた行動を促し、住民の健康増進に産官学連携で取り組む。
さらに、健康長寿の体験ツアーや植林やサンゴ移植を行う自然再生ツアーなど特色ある観光も打ち出す。村内企業が連携で健康食を提案するなど、村の振興につなげていくという。
連絡協議会の新垣修幸会長は「沖縄は自然や地域、先祖、家族とのつながりを大切にしてきた。先人の生き方に習い、心身ともに健やかな生き方を目指したい」と話した。
(玉城文)